「2025年の薬剤師」

とある勉強会の資料をつくらないといけないのですが、いろいろあってなんだか現実逃避モードのＴでございます。

日経DI6月号のの特集記事が「2025年の姿を占う薬局の将来、薬剤師の未来」というのになってまして、2025年ごろの薬局や薬剤師はいったいどうなっているんだろうというお話でした。

記事の内容は読んでもらうとして、私がこのタイトルを見て思うことつらつらと書いてみましょうか。

2030年の人口ピラミットのデータを見てもらえれば分かりますが、70歳あたり（団塊世代）と40代後半あたり（俗に言う団塊ジュニアってやつですね）にピークが出てます。
医療費の負担という面で考えれば、子の世代で親世代を支えないとやっていけない構図になってきます。
で、そのときの子世代から医療費に当てるお金を十分に巻き上げることができるかかと考えれば、そりゃ無理だろうと思う人のほうが多いと思います。
おまけに2030年以降どうなるかってことになりますと、２０４０年の人口ピラミットのデータを見なくても分かると思いますが、団塊ジュニア世代の子供（団塊世代の孫）が圧倒的に少ないので、1人で2人分の医療費の面倒を見るとかというとんでもない状況になるはずです。
ということで、とにかく総医療費を下げとかないと保険がもちません。
なので、今後は総医療費を抑制する方向で動いていくはずです。多分、２０２５年辺りが抑制策の導入終了あたりになるんじゃないでしょうか。

総医療費を抑制する方法としては、受診や入院を減らすこと（支出機会を減らす）と受診・入院などの費用を安くする（単価を下げていく）という二つの方法しかありません。

医療費の支出機会を減らそうと思ったら、予防医学へのシフトやセルフメディケーションの促進ってことになってきます。そのときの薬局のかかわりということで考えれば、OTCってことになるんでしょうね、多分。
あとは、コンサルティングの部分（受診勧奨とか）ってことになりますね。

単価を下げるということで考えれば、在宅が進んでくるでしょうし（というか、病床の数という物理的な制約からも在宅に持っていかないと多分無理がくるはずです）、調剤薬局で考えれば基本調剤料やらいろんな加算が「それは薬剤師の本来業務だから」という一言でなくなっていくんじゃないかなと思っています。

調剤薬局の淘汰は起こってくるでしょうし、専門店化（たとえば糖尿に強い薬局とか疼痛管理について強い薬局とか）が出てくるじゃないかなとおもってます。
在宅は通常業務になるでしょうし、他の薬局からの受託で在宅専門に特化して引き受ける薬局というのも出てくるんじゃないかなとおもってます。

後は、日経DIにもありましたが病院内の調剤業務の受託というのが始まるかもしれませんね。
SPDの医薬品版みたいなもんで何箇所かの病院の調剤業務を受託して、一箇所でまとめて作って納品するってやつですね。
受託しているほうとすれば、有る程度の数がまとまれば、仕入れも安く済むし、高性能の分包機やら監査装置やら入れられるしコストが下がっておいしい。
病院側とすると、病院薬剤師の業務削減と院内在庫の削減、不動在庫の発生予防といいかもしれませんね。

あまりにも取りとめが無い話になってんで、もう一回まとめなおしてます。
こっちとその続編になってます。